ソース最大手のブルドックソースの定時株主総会が２４日、都内のホテルで開かれ、議決権総数の８０％以上という圧倒的多数の賛成で買収防衛策の導入を承認した。
ブルドックは同日、敵対的なＴＯＢ（株式公開買い付け）による買収を仕掛けている米系投資ファンド、スティール・パートナーズ・ジャパンを対象に、防衛策の発動手続きに入ると発表した。
スティールは防衛策の発動の差し止めを求める仮処分を東京地裁に申請しており、週内にも決定が下される見通しだ。仮に発動差し止めの仮処分が下れば、ブルドックは、導入した防衛策を封じられる可能性がある。
両者の攻防は、裁判所の判断に焦点が移る。
ブルドックの買収防衛策は７月１０日時点の全株主に対し、１株あたり３個の新株予約権を割り当てる。予約権１個に対しブルドック株１株を交付する予定だ。ただ、スティールにだけは株式を交付せず、予約権を計約２３億円で買い取るとしている。
防衛策を発動すれば、スティールの保有比率は１０・５２％から２・８６％に下がり、経営への影響力が格段に低下すると見込まれる。スティールが７月４日までにＴＯＢを撤回すれば、ブルドックは防衛策を発動しない。
ブルドックは、スティールによる買収提案の後に防衛策を導入することを決め、事実上、スティールを「狙い撃ち」にした防衛策となった。このため、総会で出席議決権の３分の２以上の賛成を必要とする特別決議として、株主の判断を仰いだ。
ブルドックの池田章子社長は総会後、記者会見し、「本当に価値がある株主の意思だ」と、涙ぐみながら株主への感謝を口にした。
スティールは同日、「予約権の割り当てが行われれば、日本の株式市場に対する海外投資家からの不信を招く」とのコメントを発表した。（読売）
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なぜか、食卓にブルドックソースが載りました。
