３人が死亡した東京・渋谷の温泉施設「ＳＨＩＥＳＰＡ（シエスパ）」の爆発事故を受けて、実態調査を進めている東京都は２７日、都内で稼働中の１３０か所の温泉施設のうち６か所について、「機械類などの温泉設備が屋内にあり、源泉からメタンガスを検出しているにもかかわらず、ガス検知器などの安全設備が整っていない」と発表した。
都は２８日以降、６か所について緊急に立ち入り調査し、実際に危険な状態にあるか確認する。また、残る１２４か所についても、東京消防庁の協力を得ながら、順次、実地調査を行う。
調査は、都内１４８か所すべての温泉施設を対象に電話による聞き取りで実施。このうち、休廃止中などを除く１３０か所の状況を集計した。
その結果、「源泉にガスが含まれているかを独自に調べている」と回答した施設は４５か所で、このうち、２６か所が「ガスが検出された」と答えた。さらに、機械類が屋内にありながら、「源泉からガスを分離するガスセパレーターとガス検知器が設けられていない」と回答した施設は６か所に上った。
都では、電話調査だけでは危険性の有無を判断できないとして、この６か所をまず立ち入り調査する。また、残る１２４か所のうち、居住者がいる温泉付きマンションと、地下１０００メートル以上の深さからくみ上げて、ガスが含まれている可能性が高い施設の計約１０か所についても、来月３日までに実地調査する。
電話調査では、ガス検知器を設置していない施設が１２１か所、ガスセパレーターが無い施設が１０６か所に及ぶことも判明した。都では「ガスがあったとしても、換気を十分に行えば爆発の危険性はない」としている。
事故が起きたシエスパでは、源泉をくみ上げる機械類が地下にあり、ガス検知器が設置されていなかったことがわかっている。現在、都には、温泉掘削の安全対策に関する指導要綱はあるが、営業開始後の安全基準は定められていない。（読売）
