昨年５月８〜９日に全国的に発生した光化学スモッグは、中国からの越境汚染の影響が九州で４割強、関東でも約３割あったことが、国立環境研究所などの解析で２３日わかった。
スモッグが最大級に広がった事例で、中国からの影響の度合いが示されたのは初めて。
光化学スモッグを起こす光化学オゾンは、工場の煙や車の排ガスに含まれる窒素酸化物などが紫外線で化学反応して生まれる。昨年５月９日は２１都府県で光化学スモッグ注意報が発令され、大分、新潟では初めての発令となった。
同研究所は、東アジアでの光化学オゾンの発生状況をエネルギー使用量などを基に推定、風向きも考慮して同月８〜９日の日本周辺の濃度分布を調べた。中国でオゾンが発生した場合と発生しない場合を比べたところ、中国からの越境汚染の割合は九州で４０〜４５％、四国や関西、北陸で３０〜３５％、関東や東海では３０％前後となった。オゾンは東シナ海にある高気圧北部で吹いた西風に乗ってきた。
同研究所の大原利真室長は「日本からの技術支援などを進め、日中が協力して濃度低下を図る必要がある」と話している。（読売）
